ラクトフェリン

各種健診のお知らせ

平成23年度若年健康診査

誕生区分 申し込み期間 受診期間
4月から5月生まれ 平成23年4月8日から7月15日まで 平成23年4月12日から7月30日まで
6月から7月生まれ 平成23年5月20日から9月16日まで 平成23年6月1日から9月30日まで
8月から11月生まれ 平成23年7月21日から11月16日なで 平成23年8月1日から11月30日まで
12月から3月生まれ 平成23年9月16日から平成24年3月1日まで 平成23年10月1日から平成24年3月15日まで

三鷹市にお住まいの平成23年4月から平成24年3月に16歳から39歳になる方は無料で受けられます。
お申込みは保健センターに問い合わせするか(電話0422-46-3254) 窓口で。
若年健康診査申込・受診期間 (期間が過ぎてしまった方は保健センターに御相談ください。)

三鷹市医師会「前立腺がん検診」

対象者 三鷹市内在住の当該年度に50歳・55歳・60歳・65歳・70歳になる男性のみ。費用は無料です。
検診期間
誕生月検診に
変わりました
1.4月〜6月生まれの方は、4月1日から6月30日まで
2.7月〜9月生まれの方は、7月1日から9月30日まで
3.10月〜12月生まれは、10月1日から12月28日まで
4.1月から3月生まれは、平成24年1月4日から3月31日まで

国民健康保険、社会保険、組合健保の区別なくどの健康保険の方でもでも無料で受診できます。
混雑を避けるため上記のような検診期間が設定されていますが、誕生月毎の検診期間を過ぎても、翌年3月31日までは受診できます。
前立腺がん検診の申し込みは直接0422-70-1035 高松メディカルクリニックへ

三鷹市胃がん個別検診

対象者 平成22年度中に40歳・50歳・60歳の誕生日を迎える方に市の方から受診票が届きます。費用は無料です。

バリウムを飲んでの胃部レントゲン撮影になります。 胃の検診は午前中のみ。お電話でご予約ください。

大腸がん検診(平成23年度)

対象者 40歳以上。 費用は無料です。
検診項目 問診、便潜血反応検査(2日法)
検診期間 春期は、平成23年6月1日(水曜日)から7月16日(土曜日)まで
秋期は、平成23年10月1日(土曜日)から11月19日(土曜日)まで

ハガキで申込むか、または三鷹市総合保健センター(0422-46-3254)に来所して申込用紙に記入して申し込みます。申込締切は春期は4月22日(金曜日)、秋期は8月19日(金曜日)まです。(ともに消印有効)

肺がん検診のお知らせ(平成23年度)

対象者 40歳以上の三鷹市民のかた対象。次のいずれかに該当するかた。費用は無料です。
・喫煙指数400以上(喫煙指数=1日の喫煙本数×年数)
・せき、痰が1カ月以上続いている
・最近血痰がでる
・粉塵の多い職業に従事している
・受動喫煙が心配
・検査項目 問診・胸部レントゲン(直接)撮影・喀痰細胞診
受診期間 6月1日〜6月30日まで

三鷹市特定健診・後期高齢者健診・特定保健指導について

誕生月 受診期間 発送月
4、5、6、7月 毎年6月1日から9月30日 5月下旬
8、9、10、11月 毎年8月1日から11月30日 7月下旬
12、1、2、3月 毎年10月1日から翌年1月31日 9月下旬

(*他の特定健診は各健康保険組合から送られる受診券通りとなります)
三鷹市国民健康保険の被保険者(該当年度の4月1日現在)であり、実施年度中に40歳から74歳となる方。
市から特定健康診査受診票をお送りします。
(申し込みは不要です。)

できるだけ多くの方に受診していただきたいため、本年度は誕生月毎の受診期間を過ぎても、翌年1月31日までは受診できることになりました。

全国健康保険協会管掌健康保険生活習慣病予防検診(旧政府管掌保険)開始のお知らせ

健診・検診受付開始のお知らせ

全国健康保険協会管掌健康保険生活習慣病予防検診(旧政府管掌保険)のご予約(健診センター0422-70-1037)を受け付けております。できれば受診希望日の2週間前までにお願い致します。

ジェネリック(後発)医薬品について

新しく開発された高額な先発医薬品が発売後5〜10年たち、特許期間が満了すると、他の製薬企業が先発医薬品と同一薬効成分の医薬品(後発医薬品=ジェネリック)を自由に製造販売できるようになります。後発企業は、先発企業のような莫大な開発費用の負担がないので、格安で後発医薬品を販売することができます。種類にもよりますが先発品の1割以下の価格で販売されているものもあります。しかし、いくつかの問題点もあります。後発品は先発品とまったく同一の主成分で、販売前にいくつかの試験により同等性は確認されていますが、添加物などの副成分が異なるため、患者さんによっては同じ効果が出ない場合があります。また、特許切れ直後に、多数の後発企業が雨後の筍のごとくジェネリック医薬品の販売を始めますが、利益を上げた後、売上が下がるといともあっさり販売を中止、さらには会社を解散する企業もあります。そういった企業の後発医薬品を服用して副作用が出た場合、企業に問い合わせてもきちんとした医薬品情報が得られないばかりか、会社がすでに存在しないこともかつてはありました。後発医薬品企業でもしっかりした会社もあれば、危なげな会社もあるわけです。
さて、当院は完全に医薬分業しているため、処方箋は発行しますが調剤は行っていません。電子カルテには、ジェネリック医薬品も含め日本で販売されている数万種類の医薬品データのすべてが登録されているため、あらゆる薬を処方することができます。上述のごとくすべてのジェネリック医薬品に問題があるわけではありませんので、ジェネリック医薬品を希望される方には、後発企業を考慮しつつご処方しています。

ちなみに医薬品の日本での販売価格は、同一の薬剤にもかかわらず欧米の2〜3倍が相場で、日本の患者さんは非常に高い買い物をさせられています。その結果が製薬企業の好業績に繋がっています。高齢化社会による医療費高騰がこれほど声高に叫ばれているにもかかわらず、厚生労働省は天下り先の製薬企業の薬品には高い薬価をつけているようです。患者さんが後発医薬品で自己防衛されることに、医師として出来るだけ協力したいと思っています。

自分の飲んでいる薬に後発医薬品があるかどうか、その値段はいくらか、後発品への変更でどのくらい薬代が安くなるかなど、下記のホームページで調べることができます。

>>日本ジェネリック製薬協会運営のかんたん差額計算
>>日本ジェネリック医薬品学会運営のかんじゃさんの薬箱

妊婦・妊娠予定・授乳婦の方へ

時々、妊娠中の方、これから妊娠しようと思っている方から、検査や薬、予防接種などの妊娠や胎児への影響を尋ねられることがあります。「当院のご案内」のページの「診療方針」のところでお話ししたように、投薬を含めた医療行為には必ず功罪両面があります。100%副作用のない薬などありえません。あくまでも利益が不利益を上回る場合のみ治療や検査を行います。

薬物の妊娠や胎児の影響について

かつてサリドマイドを服用した妊婦が出産した赤ちゃんから多数の奇形が発生するという悲しい薬禍がありました。この方々の犠牲と引き換えに、このとき、受精後20日(妊娠4週6日目、つまり、28日月経周期の方で月経予定日から5日目)以降の服用で初めて奇形が起こるという知見が得られました。つまりそれ以前の服用では胎芽に与えられてダメージは胎芽死亡(流産)を引き起こすことはありますが(妊娠した御本人は妊娠したこと、流産したことに気付かないので、結局何も起こらなかったと認識します)、死亡しなければダメージは完全に修復され健常児が生まれています(「all or noneの法則」と呼びます)。薬によってはそれ以前に内服しても体外に排泄されず、妊娠4週6日目以降も残留する特殊な薬(チガソン、リューマトレックス、リバビリン等、ご本人もよく理解している難病の持病に対する治療薬で、何気に投薬するものではありません)もあります。そこで安全を期すため、
「妊娠を希望、妊娠の可能性のある方は、生理が予定日より遅れたら薬の服用をやめて下さい。そうすれば影響はありません。少なくとも5日遅れまでには中止して下さい。」
と、お話ししています。
妊娠4週6日以降7週末までは、胎児のさまざまな器官が形成される時期で、胎児に最も影響の出やすい時期です(絶対過敏期)。既に催奇形性が報告されている薬物は、添付文書にも「妊婦には投与してはならない」と記載されており投与しません。そういった薬物の一覧表をお見せしながらご説明しています。
そういった明らかに催奇形性のある薬物以外の薬物も、開発段階で動物実験は行われてもヒトの妊婦に投与し、催奇形性を調べられたものはありません。当たり前ですが妊婦を実験台にして薬の胎児への影響を調べることなど倫理的に許されるわけがありません。そのため、動物実験で催奇形性を認めなかったとしても「白」でなく「灰色」です。ですから、添付文書には「治療上の有益性が危険性を上回ると判断された場合にだけ投与すること」と記載されています。動物実験で催奇形性が認められた場合「催奇形性が報告されているので有益性投与」と記載されています。ですから投薬する方が放置するより利益が大幅に大きいと判断される場合、たとえば妊婦が肺炎になり、このままでは母体胎児とも生命的に危険が及ぶ可能性がある場合の抗生物質など、投与すべきです。
そういった場合も、歴史の新しい薬(たとえばニューキノロン系抗菌薬等)は使用せず、発売後すでに歴史があり、十分なデータが蓄積されているような薬物(ペニシリン系、セフェム系、マクロライド系抗生物質など)を投与するようにしています。そういったわけで、
「妊娠7週末までは薬の影響が胎児に最も出やすい時期です。明らかに胎児に影響のある薬は使えません。その他の薬も絶対に安全といえるものはありません。ですから、放置すれば母体と胎児に危険が及ぶような状況の場合のみ治療することをお勧めしています。治療が必要な場合も、できるだけ歴史が古く安全そうな薬を選択しますから、安心して下さい。」
と、お話しています。
妊娠8週以降15週までの期間は、それ以前ほどではありませんが小さな奇形は起こりえます(相対的過敏期)。よって
「妊娠15週末までは薬の影響が胎児に出る可能性があります。明らかに胎児に影響のある薬は使えません。その他の薬も絶対に安全といえるものはありません。ですから、放置するより投薬した方が明らかに母体と胎児に利益がある場合のみ治療することをお勧めしています。治療が必要な場合も、できるだけ歴史が古く安全そうな薬を選択しますから、安心して下さい。」
と、お話ししています。
妊娠16週以降は、胎児の器官形成が終わっているため奇形は起こりませんが、胎児の機能障害が発生する薬物が知られています。そのような薬物は投与しません。そういった薬物の一覧表をお見せしながらご説明しています。
「妊娠16週以降は胎児に奇形が起きることはありません。しかし、胎児の機能障害が出る薬物があり、そういったものは使いません。その他の薬も絶対に安全といえるものはありません。ですから、放置するより投薬した方が明らかに母体と胎児に利益がある場合のみ治療することをお勧めしています。治療が必要な場合も、できるだけ歴史が古く、過去に問題のなかった薬を選択しますから、安心して下さい。」
と、お話ししています。
ちなみに、漢方薬は妊娠、胎児に影響が出たという事例が過去に1件も報告されていません。おもに薬草をすりつぶしたものですから、薬を飲むといっても食事の延長線上です。もちろん、劇薬となる薬草もあり絶対に安全と言い切れません。よって、
「漢方薬は歴史の古い薬ですが、過去に妊娠、胎児に影響が出たという事例が1件も報告されたことがありません。妊婦にとって比較的安全なお薬といえます。ですから、漢方薬で対応できる病気の場合は、漢方薬をお勧めします。」
と、お話ししています。
いずれにしてもご説明して、納得したうえで内服していただいています。母体の不安な気持ちは胎児に悪影響を及ぼすはずです。不安を抱えて内服しても、その治療効果より不安感による悪影響の方が大きくなってしまう場合もあります。ですから、
「私の説明をお聞きなって、私を信頼し治療を受けたいと思った場合のみお薬を内服して下さい。不安な気持ちを抱えたまま内服しても効果が半減、かえって悪影響の方が大きいかもしれません。このまま病気を放置するとお母さんと赤ちゃんに明らかに良くないと思ったら、私からハッキリとお話ししますから安心して下さい。」
と、お話ししています。
インターネットの時代。国立成育医療研究センター内の「妊娠と薬情報センター」で直接電話相談ができるようなっています。ご自身で調べてみるのも一計です。

薬物の母乳への影響について

授乳婦に投与されたお薬の一部は母乳中にも移行します。その中で明らかに乳児に影響のある薬物が知られています。そのような薬は投与しません。その他、正確な測定は困難ですが乳汁に移行する量は一般にわずかです。しかし、わずかであったとしても、乳児にとっては不要なもの。よって妊娠中の薬物投与と同様、お母さんを放っておくより、治療した方が明らかに母親と乳児にとって利益が大きいと判断した場合のみ治療しています。お母さんが倒れれば赤ちゃんに良い影響があるわけありません。お母さんが早く体調を回復し、しっかりと育児ができるようになった方が、赤ちゃんにとっても利益が大きいと思ったら投薬を行っています。その場合、妊婦のところで述べたように漢方薬も活用しています。
ご存知のように母乳は人工乳よりあらゆる面で母体、乳児にとって有益です。薬物の母乳への影響を心配し、断乳をするのは赤ちゃんにとってマイナスです。よって、
「わずかとはいえ母乳に薬は移行、赤ちゃんに不必要なお薬を投与することになります。ですから、お母さんを放置するより投薬した方が明らかにお母さんと赤ちゃんに利益がある場合のみ治療することをお勧めしています。治療する場合でも赤ちゃんに悪影響を与えることが分かっているお薬は使いません。漢方薬を含め安全な薬を選択しますから、安心して下さい。授乳直後に薬を飲んだり、赤ちゃんが寝込んだ直後に薬を飲んだりして、少しでも赤ちゃんに薬が行かないようにしましょう。」
と、お話ししています。

妊婦・授乳婦への予防接種について

予防接種は、ワクチン接種により事前に病気の疑似体験をし、その病気に対する抵抗力を獲得、本物の病気に感染しそうになった場合、その抵抗力により未然に発病を防いだり、病状を軽くしたりする医療です。ワクチンには生ワクチン(風しん、麻しん=はしか、麻しん風しん混合(MR)、水痘=水ぼうそう、ムンプス=おたふくかぜ等)と不活化ワクチン(インフルエンザ、A型肝炎、B 型肝炎、破傷風等)の2種類があります。生ワクチンは、本物の菌やウイルスを生きたままその毒性だけを弱めたものです。よって、ヒトに接種すると体内で増殖しますが、本物の病気のような症状は出ず、軽い症状で終わるものです。一方、不活化ワクチンは菌を完全に殺したもので、たいていは菌一部、かけらを接種、抵抗力の源になるその菌に対する抗体を獲得させます。生ワクチンは接種後、ヒトの体内で突然変異を起こし、本物の病気を発病させてしまったことがまれに報告されています。ご存じのことと思いますが、風しんは妊娠中に感染すると胎児に先天異常を起こすことがあります(先天性風疹症候群)。そういったことから、
「妊娠中の生ワクチン予防接種はできません。不活化ワクチンは投薬同様、放置するより接種した方が明らかに母体と胎児に利益がある場合のみ実施することをお勧めしてます。赤ちゃんの事を大切に思うのなら、可能なものは妊娠する前に事前に予防接種すべきでした。今後の反省点にして下さい。」
と、お話ししています。
ちなみに、上述のごとくインフルエンザワクチンも不活化ワクチンです。インフルエンザに感染した妊婦は明らかに死亡率が高いことが知られています。インフルエンザワクチンで胎児に影響が出たという事例は報告されていません。よって、
「妊婦がインフルエンザに罹ると重症化しやすいので予防接種をお勧めします。ワクチンは約5ヶ月間効果が持続します。妊娠初期は自然流産の元来起きやすい時期ですから、その時期を避け、流行前の10〜11月頃に接種するのをお勧めします。」
と、お話ししています。
授乳婦に関しては、生ワクチン、不活化ワクチンとも母乳の安全性に影響を与えません。よって、
「母乳に予防接種は影響ありません。授乳中の方も必要なら安心して予防接種を受けて下さい。」
と、お話ししています。

妊娠中の放射線被曝の影響について

福島原発事故の影響もあり、放射線被曝に対する意識が高まっています。放射線被曝による発癌性、催奇形性等が問題となっていますが、一方、逆にラジウム温泉と称し、その放射線による抗癌作用をセールスポイントにしている温泉もあります。発癌性?抗癌作用? 放射線は適量であればむしろ人体に良い影響も与えるのです。また、医療におけるレントゲン撮影の有益性はご存知の通りです。レントゲン撮影により癌や結核が早期発見され、たくさんの方の命が救われました。これらの医療被曝は得られる利益があって許されることです。不必要な被曝は「百害あって、一利なしです。」
薬物の妊娠や胎児に対する影響のところで述べたように、放射線被曝に関しても、all or noneの法則が当てはまります。一般に受精後10〜13日後までは奇形が問題となることはありません。よって、
「排卵日〜受精後10〜13日後までのレントゲン撮影の胎児への影響はありません。もし、挙児希望ならお腹の中の赤ちゃんを大切に育てて下さい。」
と、お話ししています。
受精後13日以後妊娠10週までは、胎児被曝により奇形を発生する可能性があります。しかし、明らかな影響が出る被曝線量は50mGy以上であることが分かっています。胸部レントゲンで0.01mGy以下、胃レントゲンで1.1mGy程度ですから、心配はいりません。もちろん、利益のない被曝は避けるべきです。よって、真に検査の必要があると判断した場合以外はお勧めしません。一方、必要と判断したら安心して検査を受けるようお話ししています。
さらに、27週目までは、放射線の影響は少なくなり、奇形を発生させる被曝線量は100mGy以上であることが分かっています。
一方、10mGyの放射線の胎内被曝により、わずかですが小児癌の発生頻度が上昇することが分かっています。よって、
「当院で受ける1回のレントゲン撮影の胎児への影響はまったくと言っていいほどありません。しかし、利益のない被曝は百害あって一利なし。必要な場合のみ検査を指示しますから、安心して検査を受けて下さい。」
とお話ししています。
いずれにしても、検査やお薬は、私のためでなくご自身のために受けたり飲んだりするもの。私の説明を聞き納得され、私を信頼された場合のみ診療を受けるべきです。「病は気から」というように、不安な気持ちは、私の精一杯の治療を凌駕するほど体に悪影響を与えることをたくさん経験しています。私も、できるだけ妊婦や授乳婦の方が安心して診察を受けられるように心配り気配りするよう頑張ります。

守秘義務と個人情報について

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当院における個人情報の利用目的

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    ・当院での医療サービスの提供
    ・他の病院、診療所、助産所、薬局等との連携
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